SNS採用のやり方｜現場の仕事で応募につなげる写真と、募集投稿に書く6つの情報

SNS採用は、会社や現場の日常を投稿して求職者に知ってもらい、応募の前の不安を減らす方法です。求人票が「条件を並べて比べてもらう」ものだとすると、SNSは「条件だけでは分からない職場の様子を見てもらう」ものです。どちらか一方ではなく、両方を用意して初めて応募につながります。

現場の仕事では、「どんな場所で・誰と・どんな道具で働くか」が写真で伝わることが強みになります。当社が運営する建設の求人情報サイトに届いた応募のうち、応募欄に質問が書かれていたものを数えると、多かったのは「面接・いつから働けるか」「寮・住まい」「年齢・未経験でも大丈夫か」でした。このうち寮や未経験の不安は、写真で先に答えられます。

一方、SNSで「募集しています」と呼びかける投稿には、職業安定法にもとづく決まりがあります。

SNS採用とは｜求人票との役割の違い

求人票には、給与・勤務時間・休日・資格といった条件が並びます。求職者はそれを他の求人と比べて、応募するかどうかを決めます。

ただ、条件が同じくらいの求人が並んだとき、決め手になるのは「この会社で自分がやっていけそうか」です。どんな人が働いていて、どんな現場で、初日に何をするのか。これは条件の欄には書きにくく、写真や短い動画のほうが伝わります。SNS採用が受け持つのはこの部分です。

そのため、SNSだけで採用を完結させようとすると、条件を確かめられずに応募をためらう人が出ます。投稿から求人ページへ、求人ページから応募フォームへ、という道を用意しておくことが前提です（後の「応募の受け皿をつくる」で説明します）。

応募の前に、求職者は何を聞いてくるか

当社が運営する建設の求人情報サイトで、2025年1月〜2026年10月に届いた応募1,737件のうち、応募欄に質問が書かれていたのは131件（7.5%）でした。そのうち内容のテーマを判定できた96件を数えた結果です。

数え方：応募欄の文章のうち、質問の形をとった文だけを取り出し、テーマごとに決めた言葉が含まれるかで機械的に分類しました。1件に複数のテーマが付くことがあるため、割合を足すと100%を超えます。外国籍の質問が多いのは、このサイトに外国語で読める版があるためです。

96件のうち49件（51%）は、寮・応募資格・送迎・仕事内容・服装のどれかを含む質問で、写真で先に答えられる部分がありました。給与や勤務時間のように求人票の決まった欄で答えている項目は、質問が少なめでした。逆に、寮の中の様子や、未経験の人がどこから始めるのかといった、決まった欄に書きにくいことが質問として届いています。

ここで1つ考えてみてください。

あなたの会社の求人票を見た人は、寮の部屋の広さや、未経験で入った人が最初の1週間に何をしているかが分かるでしょうか。そして、あなたの会社で3年続いている人が入る前にいちばん知りたかったことは、その求人票に書いてありますか。

写真で答えられること

上の表で「答えられる」とした不安は、日々の投稿で先回りして答えておけます。現場の仕事でよく使われる写真の例です。

介護なら、フロアの様子・研修の様子・休憩室、警備なら、制服・待機場所・配置についている様子が、同じ役割を持ちます（いずれも利用者さんや現場の関係者が写らないように）。

写真を出すときは、次の点に気をつけてください。

• 安全装備が足りていない様子が写ると逆効果です。 ヘルメットのあご紐・安全帯・保護具が写真の中で正しく着けられているか、投稿の前に確かめます。
• 現場の住所や施主が分かるものを写さない。 看板・表札・工事の掲示・車のナンバーなど。
• 写る社員の同意をとる。 辞めた後に消してほしいと言われたときの対応も、先に決めておきます。

募集を投稿するときの決まり（職業安定法）

日常の投稿とは別に、「スタッフ募集中」「一緒に働く仲間を探しています」と呼びかける投稿は、労働者の募集の広告にあたります。厚生労働省は、X等のSNSを含む広告で募集の情報を出すときの決まりを、次のように示しています。

6つの情報を、投稿そのものに書く

厚生労働省のページでは、募集の広告に「募集主の氏名（又は名称）・住所・連絡先（電話番号等）・業務内容・就業場所・賃金」の表示が必要とされています。

注意したいのは、会社のサイトの募集要項へのリンクを貼るだけでは足りないことです。同じページのQ&Aには「会社ウェブサイトの募集要項等のリンクのみでは、そもそも求人であるかどうかも含め、誤解を招く可能性があるため、募集情報を提供する広告等自体に６情報を記載する必要があります」とあります。

業務内容・働く場所・賃金は、労働条件の明示（職業安定法第5条の3など）と同じ細かさまでは求められていません。ただし、Q&Aには「個別具体の判断」とあるため、迷うときは都道府県労働局やハローワークに確かめてください。

連絡先は、SNSのメッセージ機能だけにしない

「DMで連絡ください」だけでは足りません。厚生労働省のQ&Aでは、SNSのメッセージ機能で送付先を示す方法について問われ、「電話番号、メールアドレスまたは、自社ウェブサイト上に備え付けられた専用の問い合せフォームへのリンクのいずれかを記載する必要があります」と答えています。

DMで相談を受けること自体を止めるものではありません。表示する連絡先として、電話・メール・自社サイトのフォームのどれかを別に載せておく、ということです。

うそや誤解を生む書き方をしない

職業安定法第5条の4は、広告などで募集の情報を出すとき「虚偽の表示又は誤解を生じさせる表示をしてはならない」と定めています。たとえば、条件がそろったときにだけ届く金額を、誰でももらえるように見せる書き方は避けます。「月収〇万円も可能」と書くなら、どういう条件の人の例なのかを添えます。

年齢で制限しない

労働施策総合推進法は、募集・採用で年齢を理由とした制限を設けることを禁止しています。例外にあたる場合があり、その内容は厚生労働省のパンフレット「その募集・採用 年齢にこだわっていませんか？」にまとめられています。厚生労働省のページには、求人票は年齢不問としながら、実際には年齢を理由に応募を断ることや、書類選考・面接で年齢を基準に採否を決めることも法に反すると書かれています。

出典：厚生労働省「労働者の募集広告には、「募集主の氏名（又は名称）・住所・連絡先（電話番号等）・業務内容・就業場所・賃金」の表示が必要です」「募集・採用における年齢制限禁止について」

この節は法令の一般的な説明で、当社は弁護士・社会保険労務士の監修を受けていません。個別の投稿が決まりに合っているかは、都道府県労働局やハローワークにご確認ください。

応募の受け皿をつくる

投稿を見て興味を持った人が、迷わず応募まで進める道を用意します。

1. プロフィールに求人ページへのリンクを置く。 投稿を見た人が最初に開くのはプロフィールです。
2. 求人ページで条件を確かめられるようにする。 自社サイトの採用ページ、求人サイト、ハローワークの求人票のどれかで、条件を一覧できるようにします。
3. 応募の後の流れを書いておく。 上の集計では「面接・いつから働けるか」「連絡方法」「まだ募集しているか」の質問が合わせて3割以上ありました（1件に複数のテーマを含む）。面接の形・最短の勤務開始日・応募後に誰からどの方法で連絡が来るか・募集の状況を、求人ページか応募の完了画面に書いておくと、応募をためらう理由が減ります。

現場から写真を集め続ける仕組み

採用のSNSが止まる一番の理由は、写真が現場にあって、投稿する人の手元にないことです。現場の仕事では、事務所の担当者が毎日現場に行くわけにはいきません。現場の職長やリーダーのスマホには写真があっても、それを投稿に回す流れがないと、アカウントは数週間で止まります。

当社のタイムリーは、この「写真を集める」ところから受け持つ仕組みです。現場のスタッフが会社専用のLINE公式アカウントに写真・動画とひとことを送り、配信のタイミング（今すぐ配信／1時間後／3時間後／明日9時）をボタンで選びます。AIが写真を確認したうえで、Instagram・X・Threads・FacebookとGoogleビジネスプロフィール（写真のみ・1日1件）へ配信し、動画はYouTubeにも配信します。

AIの確認は投稿のリスクを減らすための補助で、法令や各サービスの規約に合っていることを保証するものではありません。上で書いた募集の6つの情報は、募集を呼びかける投稿をするときに会社側で書き添えてください。TikTokへの配信は対応予定で、現在は使えません。料金は月15,000円（税別）で、初期設定費は無料です。

効果の見方

SNS採用の効果は、フォロワーの数より「応募した人が何を見て決めたか」で確かめます。

• 応募フォームに「何を見て応募しましたか」の欄を足す。 選択肢に「会社のInstagram」などを入れます。
• 面接で「SNSを見たか」「どの投稿を覚えているか」を聞いて記録する。 どの写真が効いているかが分かり、次に撮るものが決まります。
• 応募欄に書かれた質問を集める。 上の集計と同じように、質問は「求人ページに足りない情報」の目印です。同じ質問が続いたら、写真か求人ページの文章で先に答えます。

投稿を始めてすぐに応募が増えるとは限りません。どれだけ効くかは業種・地域・条件によって違うため、効果をお約束するものではありません。

よくある質問

DMで応募を受けてもいいですか？

DMで相談を受けること自体は止められていません。ただし、募集を呼びかける投稿には、連絡先として電話番号・メールアドレス・自社サイトの専用フォームへのリンクのどれかを書く必要があります（厚生労働省のQ&A）。

募集の投稿にリンクを貼れば、条件は書かなくてもいいですか？

足りません。厚生労働省のQ&Aでは、会社のサイトの募集要項へのリンクだけでは誤解を招く可能性があるため、投稿そのものに6つの情報（名称・住所・連絡先・業務内容・就業場所・賃金）を書く必要があるとされています。

給料の額は「応相談」でもいいですか？

賃金は「時給1500円～」のような形でも、記載があれば直ちに違反とはならないと考えられる、と厚生労働省のQ&Aにあります。「応相談」の例として挙げられているのは就業場所です。個別の判断になるため、迷うときは都道府県労働局やハローワークに確かめてください。

「若手歓迎」と書いてもいいですか？

労働施策総合推進法は、募集・採用で年齢を理由とした制限を設けることを禁止しています（例外あり）。年齢を条件にしているように読める書き方は避け、例外にあたるかは厚生労働省のパンフレットで確認してください。

求職者は応募の前に何を気にしていますか？

当社が運営する建設の求人情報サイトの応募で、応募欄に書かれた質問を数えると、多かったのは「面接・いつから働けるか」（24件）、「寮・住まい」（22件）、「年齢・未経験」（22件）でした（2025年1月〜2026年10月・テーマを判定できた96件）。